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zoom RSS 私たちは日常的に「電磁波暗示攻撃」を受けている

<<   作成日時 : 2014/05/26 19:45   >>

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転載元:zeraniumのブログさんより

私たちは日常的に「電磁波暗示攻撃」を受けている

飛鳥   アメリカは今、日本でどういう奇形児が生まれているかを全部サーチしていて、そのデータは日本の一般市民には流されることなく、日本政府とアメリカにだけ流されるようになっている。アメリカはそういう貴重なデータを欲しがっているんです。彼らにすれば近代の大都市が被爆するのはめったにないチャンスであり、貴重なサンプルだからね。それが欲しいから東京オリンピックも全面的に支援するし、(放射能は)何も問題ないよとお墨付きを与えているわけ。本当のことを言うと都民が逃げ出しちゃうからね。

山口   黄色人種は放射能の害を受けにくいという話がありますね。
      白人だともっと致命的な影響を受けるとか、福島規模の事故だと白人ならもっと死んでいるはずで、それなのに日本人が死なないのはおかしいと言われているとか。

飛鳥   ただ日本は隠蔽体質があるから、本当の数字が出て来ないということもあるね。

山口   そうですね、特定秘密保護法案によってさらに分からなくなる。

飛鳥   特定秘密保護法はアメリカのために作ったんですよ。
      以前、自民党は防衛庁を防衛省に格上げして予算の枠を増やしましたね。その次に検察庁を検察省に格上げする予定だったんだけど、その前に衆議院選挙で霞ヶ関改革を掲げた民主党に負けた。ところが今回、アメリカの入れ知恵で選挙操作をやったおかげで自民党政権が復活して、これから自民党は100パーセント勝ち続ける。つまり何から何まで選挙から何から全部操作できるから、何をやっても勝つ。

   だから石破幹事長が、国会前の反原発デモをテロとみなす的な発言をしても解任されないし、麻生副総理がナチスに学ぼうと発言しても大丈夫なわけ。衆参両院で多数を占めたからね。これは戦前・戦中よりもひどくて最悪の状況。

   これから検察庁が検察省になるとどうなるか?
   これまでは予算が足りなくて企業のみを精査していたのが、これからは国民1人ひとりをチェックするようになる。そのための住基ネットワークなんです。私はこれを作った人間を知っていて、彼から直接聞きました。つまり住基ネットワークというのは、単に住民票をやり取りするだけのキャパじゃないという。個人がどこへ行ったか、何を買ったかというデータなんかを放り込んでもなお余りがある。

   つまりこれによって最終的に、国民総背番号制と連動させて国民を容易に管理できるようになるわけです。要は「特高警察」の復活なんです。戦前に戻したいんです、自民党のジジイたちは。特にN(元首相)がそれを求めているという。「昔はよかった。右向け右、と言えばみんな右を向いた」と。だからヤツは昔へ戻せと言っているそうで、自民党は絶対これをやりますよ。そしてアメリカが全面的にこれを利用する。

山口   そうなると自民党も世界統一支配に組み込まれていくしかない。

飛鳥   でも昔はアメリカに対して抵抗する人がたくさんいたんだ。
      田中角栄もそうだったけどやられたし、中川昭一もそうだった。アメリカに楯突く人間は潰される。

山口   ホテルで首吊りというのも本当に多いですよね。

飛鳥   そうそう、ホテルに泊まっている時点で自殺する可能性はないからね。

山口   わざわざ自殺するためにホテルに泊まるかという話ですよ。
      そういうこともあって最近は有名人は、「私は自殺しません宣言」をしている人が多いですね。

飛鳥   しないと危ない。
      それでそのやり方も必ず、ドアの取っ手に何かを引っ掛けての首吊りですよ。

山口   そんな死に方があるかという話ですよ。
      刺されても痛くない針をCIAが開発したというのは、ニュースにもなっていましたからね。そういうのを使って殺した後、タオルかひもを使った首吊りに偽装する。

飛鳥   アメリカはそういう技術には非常に長(た)けていますよ。
      たとえば、手の平に収まるくらいの小さい装置があって、これを敏太郎さんの後ろに回って作動させると、それだけで人格を変えることができる。つまり電磁波が脳に働きかけて一時的に人格を変えるわけだ。アメリカの実験映像では、大学のキャンパス内を歩いている現役の教授に、NSAの人間が近付いて装置を作動させ、耳元で「おまえはホームレスだ」とささやくと、とたんに人格が変わって物乞いをし始めるんです。わずか1秒でこんなに変わる。

山口   実験映像があるんですね。

飛鳥   私が持っています。
      この装置を使えば、アメリカに対して都合の悪いことを言うNHKのアナウンサーがいれば、近付いてその人物を操作して痴漢をさせることもできる。「お前は痴漢だ」とささやけばいいわけで、ありえない人がその小さな装置だけで人格が一時的に変わってそれをやっちゃう。そうやって痴漢をやらせて、一気に潰して追い出してしまう。

山口   ジョン・レノンが殺されたときも、犯人のマーク・チャップマンには、「『ライ麦畑でつかまえて』を読むとジョン・レノンを殺す」という暗示がかけられていたんでしたね。

飛鳥   よく催眠術で殺人を犯させることはできないと言ってるけど、実際にはあり得るんです。それについては弾の入っていない拳銃を使った実験をやっていて、殺人暗示をかけられた被験者が実際に発砲することがわかっています。そして又元へ戻す。そのままなら単におかしくなった人ということだけど、元へ戻すと本人も「魔がさして痴漢してしまいました」となって、それでアウトなんです。そういうことだからスノーデンのような曝露する人間はなかなか出て来ない。

山口   そういえば通信傍受施設のエシュロンについて、石原慎太郎さんが国会で質問してましたね。「三沢基地にエシュロンというものがあるが、これは我が国として放っておいていいのか?」と。小野寺防衛大臣の答えは、「それがエシュロンだとは確認していない」と。

飛鳥   それで官房長官が、「私ども日本は同盟国なので盗聴されるわけがない」とも言ってたけど、バカだね〜。後になってアメリカが日本で情報収集していることが、スノーデンの曝露でバレたよね。バカなのか確信犯的な国賊なのか、どちらにしても話にならないよ。こういう人間が日本を治めているのかと思うとゾッとするね。

book 『激ヤバ情報 曝露します』 
飛鳥昭雄・山口敏太郎著 文芸社
抜粋



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再掲
世界最強の盗聴機関 「エシュロン」:その通信傍受(盗聴)システムは政府が公式に認めたことはない
<< 作成日時 : 2013/10/28 11:23
http://mizu888.at.webry.info/201310/article_144.html
NSA、世界35ヶ国首脳の通信を傍受(ロシアの声 10/25)

NSA(米国家安全保障局)は世界35ヶ国首脳の電話通信を傍受していた。元CIA職員エドワード・スノーデン氏の情報を英The Guardianが伝えた。

同紙が入手した米当局内部の事務的通信の記録によれば、NSAはホワイトハウス、国務省、国防総省など各機関に、外国の有力政治家の電話番号を提供するよう依頼していた。NSAはそうした情報を独自の追跡システムの中に組み込もうとしていた。結局、高官の一人がNSAに200人の連絡先を明かした。中には、35ヶ国の首脳も含まれていた。
なお、この報告書(2006年に作成されたもの)には、こうした情報はあまり「価値の高くない偵察情報」であったと記されている。


再掲
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△英空軍メンウィズヒル基地
出典: ウィキペディア・フリー百科事典−エシュロン

エシュロンとは?

エシュロン(Echelon)は、アメリカ合衆国を中心に構築された軍事目的の通信傍受(シギント)システム。

同国の国家安全保障局(NSA)主体で運営されていると欧州連合などが指摘している一方アメリカ合衆国連邦政府自身が認めたことはない
フランス語で「(梯子の)段」を意味する語・échelonに由来する。

●軍事目的の通信傍受システムである(管理はNSA)

●1分間に300万の通信を傍受できる(史上最強の盗聴機関)

●政治家や検察庁の人間の通信記録も監視されている


エシュロン参加国

  アメリカ・カナダ・イギリス・オーストラリア・ニュージーランドにあるエシュロン組織は、情報収集のためにスーパーコンピューターを利用する。彼らが保有しているリストは非常に広範囲であり、該当地域の主要人物の政策をリアルタイムに監視する。このシステムは全世界の主要政治家とテロリスト名簿を確保して監視している。また金融取引、預金振替、航空機の針路、株式情報、国際会議、デモ、反政府グループにも注目している。
  出典:エシュロンについて

  2007年末時点で参加している国は、アメリカ合衆国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドであり、英米同盟(UKUSA、ウクサ。United Kingdom & United States of America)とも呼ばれるアングロサクソン諸国とされる。UKUSAは、1948年にアメリカとイギリスとの間で締結された通信情報に関する秘密協定であるUKUSA協定(英語記事)が結ばれたことに始まり、カナダ・オーストラリア・ニュージーランドは2次メンバーとして後に参加した。米国以外はイギリス連邦国家である。

エシュロン協力国

  ギリシア、スペイン、ドイツ、日本など、いくつかの同盟国にも、参加は認めないものの傍受局を置いているとされる。これらの国と独自情報を提供する協力国を含めて「サードパーティー」と呼ばれ、エシュロンの閲覧は許可されないものの、UKUSAの国益に反しない限りにおいてエシュロンで得られた情報の提供が行われることがある。

日本では青森県・三沢基地にエシュロンがある

日本には、青森県の三沢飛行場近くの姉沼通信所に傍受施設(通称「ゾウの檻」)が存在し、1,000人単位のNSA要員が詰めていると言われる他、東京都心のいくつかのUKUSA同盟国の公館内(駐日アメリカ合衆国大使館等)にも傍受施設が存在し、分担して傍受活動を行っているとされている。

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△三沢基地 姉沼通信所(1990年代、米空軍撮影)
 奥に見える大きな輪状のアンテナ施設は通称「ゾウの檻」と呼ばれていたが、既に使用が中止され撤去が予定されている。

エシュロンの誕生

1943年5月17日に「英米通信傍受協定」(ブルサ協定、BRUSA COMINT Agreement)が結ばれ、この時にエシュロン・システムが誕生したといえる。

948年には米、英、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド間の秘密協定として「UKUSA協定」が結ばれ、通信傍受の協力体勢が作られた。

1949年には統合参謀本部安全保障局が作られ、1952年には国家安全保障局(NSA)に改編された。

この頃から、エシュロン・システムは拡大を始め、2008年の現在に至る。


米英の協力

米国の暗号能力はヤードリー率いるMI8による、1921年のワシントン海軍軍縮会議で発揮された。のちのネーバル・ホリデー(海軍休日)として知られる軍縮を決める会議において、日本の交渉使節団の本国との暗号通信が傍受・解読され、日本側の不利な条件で条約締結されたのである

1941年12月8日未明(日本時間)に始まった真珠湾攻撃の事前情報においても、11月末から日本の太平洋艦隊が無線封止を行い、攻撃態勢に入ったことが予見されていた。

また、英国は千島列島からハワイに向けて出撃する日本の通信を11月25日に傍受解読していたとされており、米国を友軍としていた英国が米国に知らせなかったとは考え難い。

これ以前の1940年11月の段階で米英の暗号解読を担う部署同士の協力体制は完了しており、対独暗号解読機と対日暗号解読機を相互に交換していた。GCCS内へも米国陸軍情報部員の立ち入りが認められ、米国の参戦後はともに協力して働くまでになった。

第二次世界大戦における米英の暗号解読能力は、戦局を左右するほど強化され有効に活用された。


出典
ウィキペディア・フリー百科事典:エシュロン/2013年5月15日 23:09(更新)

参照
NAVERまとめ  :エシュロンについて




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