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zoom RSS フルフォード情報5/12:シオニスト/ナチ陰謀団崩壊の、怒涛の逮捕騒ぎ

<<   作成日時 : 2014/05/14 11:27   >>

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転載元:つるはげ親父の独り言さんより

Benjamin Fulford geo-political news 12 May 2014
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http://benjaminfulford.net/
適切な日本語で書かれた記事を見たい方はこちらをどうぞ
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Lots Of Chatter About Arrests, Take-Down Of Zionist/Nazi Cabal
シオニスト/ナチ陰謀団崩壊の、怒涛の逮捕騒ぎ

進行中のシオニスト/ナチ陰謀団崩壊にまつわる電子メール、ブログ或いは直接ニュースにおける騒動が多く見受けられる。同時に、米国企業政府が孤立しているという、所謂主要メディアの報道の徴候も数多くある。

”(米国国防長官であるチャック)ヘーゲル、(米国国務長官であるジョン)ケリー及び(元米国国務長官であるコンドリーザ)ライスが国際的なのけ者になった”ことは、それ程MI5の情報源が今の状況を言い表しているのだ。

一つ明らかな徴候は、ドイツ及び米国以外の新聞は、ブラックウォーター/アカデミー/グレイストーンのような民間軍事企業が、ウクライナで一般大衆を殺戮していると報じている。

http://rt.com/news/158212-academi-blackwater-ukraine-military/

一方、フランスでは、ウクライナでのナチの大きなプロパガンダ作戦に対して、ロシアのために戦艦を造っているところだ。これはヨーロッパが、第3次世界大戦を引き起こそうとする最近のナチの計画を完全に拒否したことを示している。

世界権力の数的バランスは、今やBRICS同盟を支持しているのは明らかだ。最近の世界銀行及びその他のデータによると、BRICS同盟は、現在世界人口の90%、世界のGDPの68%に及ぶ。BRICS同盟が加わったヨーロッパに対して、米国シオニスト当局は降伏せざるを得ない。

次に起こることの公表が長い間遅れている主な理由は、古い支配網に取って代わる者達についての合意の欠如にある。現在進行中の事について徹底的な討論が行われており、それは、様々なグループによって意見が出されている。

まず、古くからあるG7のグループは、米ドル、英ポンド、ユーロ及び日本円から成る通貨バスケットからの国際準備資産で、米ドルを置き換えようという大きな行動に出た。この働きはIMFの公表を形にしたもので、ウクライナへ約110億SDR(170億ドル)を貸し付けることになる。

http://www.imf.org/external/np/sec/pr/2014/pr14189.htm

この発表は、”通貨の再評価”を予言する、様々な非体制的なニュースブログで、多くの賛同を得る後になった。これは単純計算で、国際準備資産の分担金を突然800%増加させる働きであり、ウクライナで始めることによって、新しい国際通貨を国際準備資産で創ることになる。この動きは失敗に終わった。

国際準備資産を支える国々は、世界の人口のたった10%及びGDPの32%しか占めない(上述したBRICSの数はその逆だ)。世界銀行の購買力平価に基づく2国間の研究からきているそのデータ(稼いだお金でどれだけ買うことができるか)は、実体経済規模を測るより正確な方法として、経済学者によって広く受けいられている。

http://siteresources.worldbank.org/ICPINT/Resources/270056-1183395201801/Summary-of-Results-and-Findings-of-the-2011-International-Comparison-Program.pdf

更にIMFは、シオニストが支配する国家に託けた投票権のある陰謀団の機関のままである。例えば、直近の世界銀行の公表が、中国経済が米国に比べてより大きくなっていることを示したにも拘らず、米国は、中国の3.6%に比べて、IMFの投票権の16.7%を占めている(拒否権が十分に与えられている)。

IMFもまた、発展途上国の住民を貧しくさせ、彼らの持つ資源を国際企業に売り渡すことを強制する愚かな実績を積んできた。あからさまに言うと、IMFが、実際ウクライナにとって170億ドルを貸し付けることを公表することは、”我々がウクライナを略奪する権利と引き換えに、汚れた金持ちでウクライナの寡頭政権を確立するだろう”

言うまでもなく、陰謀団の手立ては失敗した。これらのIMFの国際準備資産は日の目を見ないであろう。ウクライナの東部地区では、現在キエフにおけるナチ/アカデミー体制からの独立のための投票が行われており、そこがロシアの一部になる唯一の前段階となっている。

http://rt.com/news/158276-referendum-results-east-ukraine/

今やナチ/シオニスト達が、ウクライナにおける歴史的敗北について語ることに一体何の意味があるのか?彼らはロシアに対し、”オイル兵器”を使って脅かしている。

http://www.telegraph.co.uk/finance/commodities/10823349/Obama-aims-oil-weapon-at-Putin-but-will-he-pull-the-trigger.html

この”オイル兵器”が、米国の戦略的原油備蓄から原油を売ることにより、世界の原油価格を暴落させる狙いであることが分かる。これは自暴自棄になった負け犬の遠吠えだ。

この原油の備蓄は、世界の原油の需要の8日分を十分に賄える。

陰謀団が世界の原油の供給を支配するためにオイルダラーを支配するつもりはないのか?

どうやら、もはやこの脅かしが効果を持つのは、産油国以外の国々が、原油価格を強制的に下落させることによってロシアを破綻させる、ジョージ・ソロス/オバマの計画に同意しなければならないようだ。従ってナチスには、ちっぽけな子豚の貯原油箱しか残ってない。

その陰謀団は敗れ、現在新たな金融システムが始まろうとしている。

BRICSは代替案を構想するのに急いではいない。
何故ならば、その選択権は彼らにあるからだ。
彼らは米国体制を、戦おうとしない、死に行くライオンと見ており、自然にその方策を取って待つのがいいだろう。

このようにBRICSは、陰謀団の金融構造の終焉によって創造される虚構を満たす、新たな機関を緩やかに創り出そうとしている。

http://news.xinhuanet.com/english/china/2014-05/11/c_133325712.htm

中国政府筋は、金融システムに関して、未だ明らかにされなかった、ある種の大事件が中国及び朝鮮半島で起ころうとしていると話す。

韓国は、史実に基づく債権を現金化するために、ある米国の派閥に支援を求め、未だ積極的に働きかけていると、彼は話した。その高官は翌週北京に呼び戻された。従って今月下旬、願わくば、より詳細な事が、その話題を利用できるようにになるだろう。

一方、もし米国が陰謀団の誘引される敗北から立ち直るのであれば、米国軍及び米国諜報局は、9.11の偽旗攻撃作戦で権力の強奪を成し遂げたナチ政権を速やかに転覆させる行動を起こす必要がある。

最後に、我々は、”逮捕劇は始まった”という、諜報局及びペンタゴンからの電子メールを毎日受け取っている。

However, there have been so many false alarms and unmet promises that until we actually see it happen,
these mails will be interpreted as wishful thinking.

しかし、我々が実際に事が起こるのを目撃するまでに、待ち焦がれていた思いとして解釈できるメールには、
間違った警告や期待はずれの確約が多く見受けられる。どんな妄想であれ、実際事が起きれば、あなたは陰謀団の妄想が弾けることを確信することはできるが、予言することはできない。要するに、軍部及び諜報機関が米連銀を国営化する勇気を持つまで状況は悪くなる一方だ。

一方白龍会は、交渉の中で、世界をより良くする平和的変遷の計画を推し進めてきた。それは、(今回限り全ての私的及び公的債務を無効にすること)、富の再分配(同じく今回限り、投資家によって利益を生んだ詐欺的資産ではなく、中央銀行を通した資産のみを扱う)、そして貧困を無くし、環境破壊を止める大掛かりなキャンペーンに従う国際機関の刷新といった祝典を求めるものだ。

また、この実現を支援する機関の一つである、新たな能力主義的に人員を揃えた、将来を計画する国際機関の創設も進行中だ。

(転載修了)




関連過去記事


米政府、近く銀行を刑事訴追も−ホルダー米司法長官が示唆(5/5:ブルームバーグ
<< 作成日時 : 2014/05/09 03
http://mizu888.at.webry.info/201405/article_24.html

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転載元:光と輝きさんより

(以下、『ブルームバーグ』、2014/4/17記事より引用)
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チョッパーなど高頻度6社に召喚状、取引所との関係で-NY州
http://www.bloomberg.co.jp/news/123-N45CRG6JTSE801.html

4月16日(ブルームバーグ):
米ニューヨーク州のシュナイダーマン司法長官は、ハイフリークエンシー(高頻度)取引業者6社に対し、取引所および私設取引システム「ダークプール」との特別な取り決めやトレーディング戦略に関する情報の提供を命じる召喚状を送付した。
事情に詳しい関係者1人が明らかにした。

調査の詳細が非公開であることを理由に関係者が匿名を条件に語ったところでは、召喚状が送られた取引業者には、チョッパー・トレーディング(シカゴ)とジャンプ・トレーディング(同)、タワー・リサーチ・キャピタル(ニューヨーク)などが含まれる。

ジャンプ・トレーディングのマット・シュレッセンゴースト最高執行責任者(COO)とタワー・リサーチのマネジングディレクター、マーク・ゴートン氏にボイスメールでコメントを求めるメッセージを残したがこれまでのところ返答はない。
チョッパー・トレーディングの担当者とは連絡が取れていない。

シュナイダーマン司法長官は先月、高頻度トレーダーに不当な優位を与える高速データフィードなどのサービスを一部の取引プラットホームが提供している可能性を懸念していると表明。

高頻度取引業者が競争相手を出し抜くために非公開情報を利用していないか米連邦捜査局(FBI)も調査を進めている。
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(引用終わり)



米FBI、 トレーダーや証券取引所の関係者を対象に内部告発を求める異例の捜査を開始
<< 作成日時 : 2014/04/07 01:12
http://mizu888.at.webry.info/201404/article_30.html

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『ブルームバーグ』、2014/4/5記事より引用
米司法長官:高頻度取引への徹底捜査約束−下院公聴会で

4月4日(ブルームバーグ):ホルダー米司法長官は4日、下院歳入委小委員会で証言し、高頻度取引がインサイダー取引に該当しないか徹底的に捜査すると約束した。

同長官は高頻度取引が一般投資家に不公平な状況をもたらしていないかとの懸念に対応していると述べ、「司法省は米金融市場の健全性を確保することに全力を尽くす」と証言した。

連邦捜査(FBI)は高頻度取引に関する捜査で、トレーダーや証券取引所の関係者を対象に内部告発を求める異例の行動に踏み切っている。


日本や世界や宇宙の動向さんより引用
4月4日に米株価が急落した理由は?
NYの株式市場の信用が失われつつあるため。


4月4日(現地時間)にアメリカの株価が急落したようです。以下のビデオでfabianさんは、欧米、特にニューヨークの株式市場が完全に不正操作されていることが徐々に明らかになってきたため、世界からの信用がなくなっているから、株価が急落しているのではないかと言っています。(以下略)


ウォール街で行われているロボット・コンピュータによる大規模犯罪
<< 作成日時 : 2014/04/02 02:04
http://mizu888.at.webry.info/201404/article_9.html

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米株式市場では、株式取引所、ウォール街の大手銀行、高頻度トレーダーによって世界最大の不正操作が行われています。その被害者は株式市場で投資を行っている一般投資家達です。

しかしこのような大規模不正操作はテレビでよく見る株式取引所の表舞台で行われているのではありません。
米国内の60ヶ所以上の株式取引所に置かれた何千台ものブラックボックス(ロボット・コンピュータ)を介して、文書化ぜずに、一日に何十億ドルもの株取引が行われています。

このようなロボット・コンピュータは株式市場での株取引を、1000分の1秒の速さで行うようにプログラミングされています。このコンピュータ・システムはあまりにも複雑すぎて誰も理解できませんから、誰もこの問題を提起することができません。(以下略)



テーマ「新世界秩序(NWO)」のブログ記事
http://mizu888.at.webry.info/theme/9d55b14493.html

テーマ「アメリカ」のブログ記事
http://mizu888.at.webry.info/theme/cf8c9f1925.html











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